電気工事現場の第一線で活躍している技術者をはじめとする電気設備に携わるみなさまへ、仕事に役立つ実務記事、新工法技術、最新資材機器などの情報をお届けする、現場技術者のための実務雑誌「電気と工事」。
この記事では、2023年9月号から、特におすすめの企画をご紹介します!
巻頭特集は「地震、雷、火事、水害 電気設備の災害対策を考えよう」
南海トラフ地震、巨大台風、線状降水帯、ゲリラ豪雨、大雪…と年間を通して自然災害が発生するようになった昨今。このようなリスクに対してお客さんが安心して生活ができる電気設備を提案することが重要になってくることでしょう。
本特集では自然災害に加えて施工不良などによる火災も含め電気工事を通じた安全、安心に関するトピックを紹介していきます。
主な内容
関東大震災から100年 来たる大地震へ備える
1. 空調設備の災害対策
2. 照明の落下、振れ止め策
3. 震災後の通電火災対策
常気象対策を徹底すべし!雷害対策のネクストステージ
1. 近年の雷害の発生状況
2. 電気設備の雷被害
3. 再生可能エネルギーにおける電気設備の雷被害
4. 予測によるリスク回避を活用しよう
「3適」で事故を防止しよう施工不良に起因する火災
1. 電気火災の発生要因
2. コンセント器具の電気火災
3. 不適切な電気工事による事故事例
4. 電気火災を防ぐには
5. 電気火災を防止する
多発する浸水への新機軸外部電源接続盤「UXコネクタ」による電気設備の水害対策
1. 電気設備に対する水害対策の必要性
2. 一般的な水害対策アプローチ
3. 外部電源接続盤「UXコネクタ」
4. UX コネクタによる水害対策ケーススタディ
5. UX コネクタのユースケース
6. 準備しようさまざまな災害対策を
資格試験対策に役立つ連載企画が充実!
電気工事士×計算問題 王手飛車取り!
電気工事士の筆記試験で敬遠されがちな計算問題。「解く力」が求められるため、どうしても得点のとりやすい暗記問題を優先してしまいがちです。この記事では、計算問題の解き方を基礎から学び直し、しっかり得点源にすることを目指します。
今月号のテーマは、「低圧幹線と過電流遮断器を学習する」です。
主な内容
- 低圧幹線と分岐回路
- 低圧幹線の施設の原則
- 低圧幹線の許容電流の求め方
- 幹線の過電流遮断器の定格電流の求め方
~電気工事資格対策編~ たとえて学ぶ!電気理論
第二種電気工事士・第一種電気工事士、消防設備士(第4類)など各資格で共通して出題される電気理論を学ぶための講座です。目に見えない電気の現象を豊富なたとえ話を交えてわかりやすく解説しています。
今月号のテーマは「インダクタンスについて学ぼう! その2」です。
「第一種電気工事士筆記試験 突破スタジアム」
第一種電気工事士筆記試験では、「電気に関する基礎理論」から「一般用電気工作物および自家用電気工作物の保安に関する法令」まで幅広く出題され、多様な知識が問われる内容となっています。この連載では、過去に出題された問題から筆記試験突破に必要なポイントを整理していきます。
今回のテーマは「自家用電気工作物の検査方法」と「発電・送電・変電施設」です。
検査方法については3問程度出題されており、主な内容は接地抵抗の測定、絶縁性能と絶縁抵抗の測定、絶縁耐力試験です。
これらは法令に定められた規定を確認する検査のため、検査方法と数字を覚え、良否の判断基準のポイントを理解しておくと得点しやすい分野です。「発電・送電・変電施設」も毎年3〜4問程度出題されています。出題内容からそれぞれの仕組みについてのポイントを覚えていきましょう。
厳選問題を丁寧に解説! 1級電気工事施工管理技術検定 天使の和田塾
7、8月号に引き続き第2次検定(旧実地試験)の問題解説を行います。今回は、第2次検定の問題3と問題4を解説します。
消防設備士 甲種第4類 これを押さえて!
前回に引き続き、消防設備士甲種4 類の法令、機器について、これまでの内容の主要なものを図表にまとめました。前号と合わせて復習、試験直前対策に役立ててください。
主な内容
- 自動火災報知設備
(1)受信機の機能
(2)受信機の動作
(3)受信機の機能比較
(4)警戒区域の設定(平面)
(5)警戒区域の設定(階段)
(6)警戒区域の設定(たて穴)
(7)感知器の設置高さ
(8)感知器の感知面積
(9)煙感知器を設置する場所
(10)スポット型感知器の設置
(11)スポット型煙感知器の階段への設置
(12)スポット型煙感知器の廊下への設置
(13)差動式分布型感知器の設置
(14)光電式分離型感知器の設置
(15)地区音響装置の設置
(16)発信機の設置
(17)地区音響装置の区分鳴動
(18)受信機の試験
(19)感知器の試験 - 自動火災報知設備以外の設備
(1)ガス漏れ火災警報器の設置対象
(2)火災通報装置の設置対象
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